電動車椅子の弱点

一般的な車いす利用者の中には電動車椅子に乗りたいと思っている人も結構いるのではないでしょうか？

まぁ、坂道とかスイスイいけますし、タイプにもよりますが、少しくらいの段差なら問題ありませんからね。

ですが、電動車椅子も万能ではありませんから、弱点も当然存在します。

電動車いすの弱点について解説していきます。

電動車いすの弱点には以下のようなものが挙げられます。

電動車いすはバッテリーから電力を供給されるため、一定の走行距離を超えると充電が必要になります。

また、充電に時間がかかるため、急な外出や長時間の使用には不向きです。

電動車いすには、バッテリーやモーターなどの機械部品が装備されており、通常の車いすよりも重量やサイズが大きくなります。

そのため、持ち運びや車いすの収納スペースの確保が難しくなる場合があります。

電動車いすは、機械部品が多く、その一つでも故障すると動作しなくなることがあります。

また、修理やメンテナンスには専門知識が必要な場合があるため、維持費がかかる場合があります。

以上が電動車椅子の弱点ですが、各企業も黙っている訳ではありません。

弱点をカバーするために色々と努力しているようです。

その一部を紹介します。

電動車椅子弱点をカバーするには

電動車椅子の弱点をカバーするために企業は、以下のような事を努力しています。

バッテリーの容量を増やしたり、より効率的な充電方法を採用することで、走行距離の制限や充電時間の問題を改善することができます。

機械部品をより軽量でコンパクトなものに置き換えることで、電動車いすの重量やサイズを軽減することができます。

また、車いすの収納スペースの確保や持ち運びのしやすさも向上します。

信頼性の高い機械部品を使用することで、故障のリスクを軽減することができます。

また、修理やメンテナンスに必要な知識や技術を持つサポート体制を整えることも重要です。

これらを企業努力によって実現し、電動車椅子の弱点をカバーすることによって、より快適で安心して利用できるようにすることができます。

まぁ、結局は電動車椅子ってどれくらいするの？って事になりますよね。

電動車椅子の値段は、機種や機能によって異なりますが、一般的には数十万円から数百万円の範囲になります。

しかし、日本国内では、介護保険や障害者福祉制度などの公的支援制度を活用することで、一定の補助を受けることができます。

介護保険では、身体障害者用具としての電動車椅子の購入に対して、費用の1/10～1/2を助成する制度があります。

具体的には、要介護認定を受けた人や、要支援認定を受けながらも、自立した生活を送るために必要と認められた人が対象となります。

また、障害者福祉制度では、身体障害者自立支援法に基づく福祉用具購入助成制度があります。

これにより、障害者手帳を持っている人が、自己負担額の1/2を上限に、電動車いすの購入に必要な費用を補助されることができます。

ただし、補助を受けるには、一定の条件があります。

介護保険では、要介護認定を受けた人には、医師の診断書や介護保険請求書などの書類が必要です。

障害者福祉制度では、障害者手帳の所持が必要で、補助金の額は、収入や世帯構成などによって異なります。

したがって、補助を受ける場合は、詳しい条件や手続き方法について、介護保険事業所や地方自治体の福祉課などに問い合わせることが必要です。

電動車椅子利用者を街中で見かけないのは街中で乗る事には不向きだからという事です。

後は、その人それぞれ理由は違うでしょうけれど。

必要ない人は使うべきではないという事ですね。